戦後の医療制度は「福祉」ではなく「利権と票の配給所」だったかもしれない──という妄想。
この記事は、証拠も確証もない。ただの与太話、火のない焚き火、制度の向こう側を覗きたい者たちへの“夜話”である。
「なぜ医師会は強いのか?」
「なぜ診療報酬は毎年上がり続けるのか?」
「なぜ健康診断が“義務”として全国民に課されているのか?」
この素朴な疑問に対して、筆者は戦後日本の記憶と家庭の伝聞、そして“制度の歪み”から妄想を展開していく。
──戦後、GHQに「医療制度を整えろ」と言われた日本は考えた。
「米・タバコ・塩に続く“国家専売品”、それが“健康”ではないか?」
こうして医療は、「国家が価格を決める市場」となり、「診療報酬点数表」が生まれた。
だが、この報酬制度を支配したのは厚労省ではなく“医師会”だった。
旧帝大ごとの医局・学閥が人事と病院を支配し、票と利権を握り、点数交渉に関わる。
健康診断は「医者の仕事創出装置」
通院老人は「制度を支える使用者」
生活指導は「数字という名の信仰」
そして医者は言う。
「そんな生活してたら死ぬぞ!」
死にたくないから病院へ。健康でいたいから検診へ。
その心理を煽ることで制度は拡大し、赤字は膨れ上がる。
だが、筆者はこう語る。
「すべて妄想です。
それでも、こう見えるっていう話なんですよ。
私も読者も、結局“自分の生き方”で判断するしかないでしょう?」
これは、“信じるな、疑え。そして考えろ”という現代の異端者による語り部録である。
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