「経済なんか簡単に回復できますよ」
ある日、SNSのタイムラインに踊り出た、そんな威勢のいい一言から我々の奇妙な冒険は始まりました。その中身たるや、あまりに衝撃的。「成人女性が“見せる権利”を使えば年間200兆円、日本企業が兵器を自由に売れば年間1000兆円の経済効果だ」と。日本の国家予算を遥かに超える数字が、いとも簡単にポンと提示されたのです。
普通なら「またまたご冗談を」と一笑に付すところでしょう。しかし、我々はこう考えたのです。「ならば、その妄想、とことん数字で検証してやろうじゃないか」と。AIを相棒に、この「なろう系経済論」がどれほど現実離れしているかを暴く、壮大なシミュレーションが幕を開けました。
まずは「下半身で200兆円経済」。これを真面目に計算するとどうなるか？「国内で金がぐるぐる回るだけの“花見酒経済”じゃないか？」という鋭いツッコミから始まり、日本の女性人口の5%がデジタルコンテンツを売った場合の試算へ。叩き出された数字は…おっと、これは本編のお楽しみ。
ただ、元のツイート主が「自分を高値で売れる」と信じて疑わないであろう、その自信を木っ端微塵にするには十分な結果でした。
ならばと、「日本総風俗アイランド化計画」という究極のバカロジック（馬鹿げた論理）で計算してみると、今度は国家予算の何十倍というとんでもない数字が…！もはや200兆円という数字の適当さが浮き彫りになるばかり。
続いては、真打ち「兵器で1000兆円経済」。これもまた、現実の物差しを当ててみると、その異様さが際立ちます。「売上と利益は違うんだよ！」という会計のド正論パンチから始まり、戦闘機一機の値段、軍艦一隻の発注サイクルといった現実を突きつけると、1000兆円という数字がいかに空虚なものかが見えてきます。世界のGDPの約17%を日本一国が、それも兵器だけで稼ぎ出す…？そのためには「毎年、世界大戦レベルで兵器を空費」してもらわないと計算が合わない始末。もう笑うしかありません。
この対話は、SNSに溢れる「それっぽい数字」や「威勢のいい断言」に、いかに我々が踊らされやすいかを浮き彫りにします。一見すると下世話なテーマを、会計、経済モデル、国際政治、そして物理的なリソースの限界といった多角的な視点から徹底的に「数字で殴る」。
これは、痛快な知的エンターテイメントであり、現代を生き抜くためのメディアリテラシーの教科書でもあるのです。あなたも、この狂気のシミュレーションに、ぜひお付き合いください。
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